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プユマ号脱線「複数の要因が重なった」=行政院調査チーム/台湾

2018/11/26 20:14
特急プユマ号の脱線事故について調査結果を説明する交通部鉄道局の胡湘麟局長

特急プユマ号の脱線事故について調査結果を説明する交通部鉄道局の胡湘麟局長

(台北 26日 中央社)台湾鉄路管理局(台鉄)特急プユマ号の脱線事故で、行政院(内閣)の調査チームは26日、記者会見を開き、現段階での調査結果について報告を行った。調査チームによれば、事故が起きる前から列車の空気圧縮機に不調が見られ、事故直前には、運転士が列車の不調を改善するため指令員や検査員と連絡をとっていた。その際、ブレーキレバーを操作することなく、列車はそのまま事故が起きたカーブに突入し脱線した。調査チームは、事故について複数の要因が重なったとの見方を示している。

現場は半径306メートルのカーブで、制限速度は時速75キロとされていたが、事故発生時、列車の速度は約140キロ出ていたことが分かっている。

調査チームによると、監視カメラや通信記録などを照らし合わせて得られた事実は▽列車の空気圧縮機に不調が見られ、事故が起きる約1時間前、圧力不足が複数回起こり、動力が途切れるなどしていた▽運転士はその後、自動列車防護装置(ATP)を切り、指令員との連絡でそのことに言及。指令員は「ATPを切ったら、問題は良くなるのか」と応答していた▽ATPを切ると自動的に通知される機能が作動していなかったため、列車から通知メッセージは出されなかった▽運転士の勤務状態や事故現場の線路状況、列車の車体傾斜システムなどに異常はなかった――。

調査チームは事故について、職員の操作や作業手順、機械の設備、組織管理など各レベルにおいて問題がみられるとし、これらの問題が起きた時点でしかるべき対処がとられていれば事故は起きなかった可能性があると分析した。同チームは今後もさらに詳しく調べる方針を示している。

ATPをめぐっては、運転士が指令員に「切った」と報告したか否かについて調査チームと台鉄で見解が対立している。また、ATPが切られた際に自動で通知される機能については製造元による設計ミスが見つかっていた。

(顧セン/編集:楊千慧)


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